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崩れつつある食の安全神話・あなたは信じられますか?日本が添加物大国という事実!

食品添加物の本来の役割は、食品の酸化や腐敗を防ぎ、私たちの体内へ無事に食品を送り届けるという部分にあります。ですが、その食品に人体への危険性が懸念される食品添加物が使われているとしたら、私たちはいったい、どうすれば良いのでしょうか?

厚生労働省の基準、実は「ザル」!?

日本国内で製造・販売されている食品や化粧品に配合されている添加物は、すべて厚生労働省の認可が下りているから安心。
私たちはつい、このように考えてしまいがちです。それは、「日本の添加物の基準は世界的に見ても厳しいから、厚生労働省が認可をしているのであればまず安全だろう」という根拠に基づいた考え方です。
確かに、厚生労働省が認可している食品添加物の多くは、一定量の基準を超えた大量摂取をしない限り、瞬時にして私たちの健康に悪影響を及ぼすことはないでしょう。ですが、ここが落とし穴です。

というのは、食品添加物の摂取量が1日の許容量を超えていなかったとしても、連日食品添加物を摂取し続けてそれが体内に蓄積されれば、人体に悪影響が及ぶリスクが高まると考えられるからです。

では、実際問題、食品添加物が私たちの体内に蓄積されるとどのような健康被害が起こる可能性が考えられるのでしょうか?

・アレルギー

・発がん

・神経細胞への悪影響

・胎児の先天性異常

これらは、現在までに懸念されている健康被害のほんの一例です。

では、このような健康被害に対して、厚生労働省ではどのような考えを示しているのでしょうか?

厚生労働省では、

・指定添加物

・既存添加物

・天然香料

・一般飲食物添加物

このように食品添加物を分類し、それぞれに設定された1日の許容摂取量を超えなければ、ひとまず安全は確保できるであろうという考え方を示しています。

厚生労働省: http://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/shokuhin/syokuten/qa_shohisya.html

そしてこの中では、あくまでも”1日の許容摂取量を超えていないこと”を前提とした安全性が謳われていますので、ある意味日本の食品添加物の基準は”ザル”と捉えることもできます。

食品添加物を毎日摂取したからといって、それが直ちに健康被害へ結びつくのかといえば、それはあくまでも確率の問題であるため、必ずそうなるということではありません。

ですが、食品添加物による健康被害の可能性がゼロでない以上、このような健康被害についての知識も持っておく必要はあるでしょう。

特に妊産婦の方の場合では、ご自身はもとより、胎児の健康を第一に考える必要がありますので、できる限り食品添加物の摂取量を抑える食生活を心掛けことが大切です。

海外と日本で異なる食品添加物に対する認識

日本製は安全という考え方はある意味正解ですが、食品添加物に限っていうのであれば、日本の食品添加物に対する認識は海外よりも甘く、私たちが日常的に口にしている多くの食品にさまざまな種類の食品添加物が含まれているという現実があります。

たとえば、諸外国で認可を受けている食品添加物を確認してみると、アメリカでは約130品目、ドイツでは約60品目、フランスでは約30品目、イギリスでは約20品目となっているのに対し、日本で認可を受けている食品添加物は、なんと、約1500品目の種類が食品添加物としての認可を受けています。

この数字を見る限りでは、食品添加物に対する日本の認識がいかに甘いか理解することができますよね。

海外と日本の食品添加物に対する考え方のズレは、食文化の歴史の違いによって培われてきているものであるため、一朝一夕に改善されるものではありません。

ですが、私たち消費者が少しだけ賢くなって食生活を改めれば、食文化によって生じたズレを多少なりとも改善できるのではないでしょうか。

イエローカードはこの食品添加物

・亜硫酸ナトリウム

食肉や水産加工食品の赤い色素維維持の目的で使用されている食品添加物で、アレルギー、発がん性などの健康被害が懸念されています。

・赤色3号、タール系色素

駄菓子や洋菓子、和菓子などに使用されている人工色素で、赤血球の減少や甲状腺の機能障害、発がん性が懸念されています。

・ソルビン酸、ソルビン酸K

保存料として使用されている食品添加物で、成長期の子供が過剰摂取を繰り返すと発育障害のリスクが高まると考えられています。

これらが特に注意したい食品添加物です。

これらの食品添加物は、食品の劣化を防ぐという大切な役割を担っているものの、人体に対する安全性については決して高いとはいえません。

これらの食品添加物は絶対に食べてはいけないということではありませんが、私たち自身、そして家族の安全を考えるのであれば、できる限り避けることがベストだといえるでしょう。

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